IR Japanでは創業以来四半世紀にわたり資本市場におけるコンサルティングファームとして上場企業の皆さまのIR活動をご支援させていただいております。 IRと言ってもその対象は個人株主から機関投資家まで幅広く、また必要としているソリューションもクライアント毎に様々です。 そこでIR Japanをご利用頂いた事例「IR Japanを使ったらこんなことできました！！」を通じ、当社の活用方法をご紹介させていただきます。
CASE 1：個人株主を増やしたい。
同業他社と比べ、個人株主比率の低かったA社。個人株主を増やしたいと思いつつ、方策が思いつかないためIR Japanを使ってみることに。 当社の豊富なサービスから、以下のソリューションをご提案いたしました。
CASE 2：機関投資家向けIRを充実させたい。
最近機関投資家比率が低下しているＢ社は、全社的に機関投資家向けＩＲ活動を強化する方針を決定。「機関投資家」と言っても、どこから手をつけたらよいかわからなかったため、IR Japanに相談してみることに。当社の豊富なサービスから、以下のソリューションをご提案いたしました。
CASE 3：ディスクロージャーツールを充実させたい。
上場して間もないＣ社は、投資家への認知度を向上させるべく、ディスクロージャー資料を強化することに。とは言いつつも、業務の性質上、取引先や事業内容を公にできない事が多く、どのようにディスクロージャーを強化すれば良いかわからなかったため、IR Japanに相談してみることに。 Ｃ社様には、当社の豊富なサービスから、以下のソリューションをご提案いたしました。
CASE 4：四半期のIR活動を強化したい。
本年6月に東京証券取引所が四半期のIR活動について投資者ニーズ踏まえた対応を改正要綱として発表したことを受け、対応策を検討することになったD社。とはいえ「投資者ニーズ」のどこから取り組むべきか迷ったため、IRJapanに相談してみることに。当社の豊富なサービスから、以下のソリューションをご提案いたしました。"
