2009/11/10 日本IR協議会による第14回「IR優良企業賞」を、当社のお客様7社(全10社中)が受賞なされました。心よりお慶び申し上げます。
・IR優良企業大賞受賞企業
キリンホールディングス 株式会社
・IR優良企業賞受賞企業(社名50音順)
エーザイ 株式会社、株式会社 資生堂、新日鉱ホールディングス 株式会社、三菱地所株式会社、
ユニチャーム 株式会社、株式会社 ローソン
・IR優良企業特別賞受賞企業
本田技研工業 株式会社(ホンダ)
・IR優良企業奨励賞受賞企業(社名50音順)
イー・アクセス 株式会社、シミック 株式会社
2009/10/05 10月30日（金）に京都において当社社外監査役であり、株主総会の実務・理論に 関する第一人者である中西敏和同志社大学法学部教授及び当社コンサルタントによる 「今年度株主総会の検証と今後の対応」と題したセミナーを開催いたします。
2009/10/23 来る10 月30 日（金） ホテルグランヴィア京都に於いてIR・SRコンサルティングセミナー「今年度株主総会の検証と今後の対応」開催します。当社社外監査役であり、株主総会の実務・理論に関する第一人者である中西敏和同志社大学法学部教授及び当社コンサルタントにより2009年株主総会における潮流及び具体的事例を基に、2010 年株主総会における留意点を明らかに出来ればと考えております。
・詳細はIR・SRコンサルティングセミナーページをご覧ください。
2009/10/05 雑誌「広報会議11月号」の特集「使い方次第で好感度急上昇 企業のノベルティグッズ」に当社取締役青山幸彦の取材コメントが掲載されました。
10月1日発売の「広報会議11月号」の特集記事「使い方次第で好感度急上昇 企業の ノベルティグッズ」において、株主総会におけるお土産に関する当社取締役青山幸彦 のコメントが掲載されました。
2009/09/15 9月11日（金）に第12回セミナーがザ・リッツ・カールトン・グランドボールルームにて立錐の余地もない中、開催されました。
2009/09/14 9月11日（金）に第12回IR・SRコンサルティングセミナーがザ・リッツ・カールトン・グランドボールルームにて開催されました。日本を代表する上場企業の皆様にグランドボールルームが立錐の余地もないほど多数ご来賓賜り、厚く御礼申し上げます。2010年株主総会の新たなリスクに向けた留意点及び対応策について、専門家を交えたパネルディスカッションを通じ、多様な視点からの議論が進みました。
・セミナー案内（バックナンバー）
2009/08/17 9月11日（金）に第12回IR・SRコンサルティングセミナーを開催します。2009年の株主総会を振り返りつつ、企業支配構造の開示義務化が企業経営や買収防衛策の導入・ 更新に与える影響について検証いたします。
2009/08/17 9月11日（金）に第12回IR・SRコンサルティングセミナーを開催します。
2009年の株主総会を振り返りつつ、企業支配構造の開示義務化が企業経営や買収防衛
策の導入・更新に与える影響について検証いたします。
来る9月11日（金曜日）ザ・リッツ・カールトン東京（東京、六本木）に於いて「新
時代の株主総会の検証と今後の議決権リスクへの対応 〜企業支配構造の開示義務化
の影響を探る〜」と題したセミナーを開催いたします。2009年の株主総会を振り返り
つつ、企業支配構造の開示義務化が企業経営や買収防衛策の導入・更新に与える影響
について検証いたします。
・詳細はIR・SRコンサルティングセミナーのページをご覧ください。
2009/07/13 7月12日付の日経ヴェリタスに、「株主ひろば」のご利用事例が掲載さ れました。
12日付の日経ヴェリタス18面「「開かれた総会」株主が評価」と題する記事中で、 ソニー株式会社様による当社「株主ひろば」のご利用事例が掲載されました。
2009/07/07 7月7日付の日本経済新聞に、個人株主の株主総会への参加増加に関する当社代表取締役社長・CEO寺下史郎のコメントが掲載されました。
7日付の日本経済新聞14面「個人からの質問厳しく、09年株主総会、経営参画意識高 まる」と題する記事中で、当社代表取締役社長・CEO寺下史郎のコメントが掲載され ました。
2009/07/03 7月1日（水）メリルリンチ日本証券「第157回「News & Views」」にて、当社代表取締役社長・CEO寺下史郎が講演。
7月1日（水）メリルリンチ日本証券「第157回「News & Views」」にて、当社代表取締役社長・CEO寺下史郎が「2009年株主総会にみられたガバナンスの変化」をテーマに講演い たしました。
2009/06/21 6月21日付の日経ヴェリタスに、取締役選任議案に対する株主の変化に関する当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のコメントが掲載されました。
21日付の日経ヴェリタス15面「アデランス、株主の議決権行使結果を開示 取締役選びに変化の兆し」と題する記事中で、当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のコメントが掲載されました。
2009/06/15 日本商工倶楽部発行の月刊誌「商工クラブ」6月号の巻頭記事に、当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のインタビュー記事が掲載されました。
「商工クラブ」6月号の巻頭記事に、日本商工倶楽部の大塚理事長様による当社代表取締役社長・CEO寺下史郎へのインタビュー記事「市場に学ぶ謙虚な姿勢を貫き株式公開企業に高度なソリューションを提供」が掲載され、当社に事業内容などが紹介されています。
2009/05/29 5月29日付の読売新聞、朝日新聞に、アデランス株主総会の会社提案否決に関する当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のコメントが掲載されました。
29日付の読売新聞9面（経済面）、朝日新聞11面（経済面）、に28日のアデランスホールディングス株主総会において、会社提案の役員選任議案が否決され、スティール・パートナーズ・ジャパンの役員選任案が可決されたことに関して、当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のコメントが掲載されました。
2009/04/20 日本経済新聞「傍聴席」に当社取材記事「株主判明調査 企業が関心」が掲載されました。
4月20日付日本経済新聞法務面「傍聴席」に当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎への取材記事が掲載されました。業績低迷をうけ、今年の株主総会での株主提案増加の可能性から、株主判明調査への関心が高まっていることを指摘しています。
2009/04/14 ユーロマネー日本語版Spring 2009に当社紹介記事「敵対的TOBや委任状争奪戦の戦略サポート」が掲載されました。
ユーロマネー日本語版Spring 2009に当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のインタビュー記事が掲載され、株主判明調査や敵対的買収防衛コンサルティングなどの当社の業務内容が紹介されています。
2009/04/07 「日経WOMAN」5月号の「不況も怖くない!最強の資格」特集でIRプランナー資格(CIRP)が紹介されました。
4月7日発売の「日経WOMAN」5月号(日経BP社)の「不況も怖くない!最強の資格」特集内の「職種別!今、本当に役に立つ資格リスト」の中で、IRプランナー資格(CIRP)が紹介されました。
・詳細はIRプランナー講座のホームページをご覧ください。
2009/03/02 IRプランナー講座、3月期受講受付中です。新料金体系でより受講しやすくなりました。
IRプランナー講座は上級コースにWeb通信講座を新設、価格体系の見直し、新割引制度の導入など各種改定をおこない、さらに受講しやすくなりました。ただ今、基礎コース(3月10日開講)、上級コース(3月12日開講)の受講お申込受付中です。
・詳細はIRプランナー講座のホームページをご覧ください。
2009/02/16 時事通信社が発行している隔週刊誌「金融財政」2月16日号に当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のインタビュー記事「買収防衛策否決、今年こそ要注意」が掲載されました。
2月16日発行の金融財政専門情報誌「金融財政」2月16日号に「アイ・アール ジャパンの寺下史郎社長に聞く。買収防衛策否決、今年こそ要注意」という記事が掲載され、買収防衛策に関する機関投資家の動向、コーポレートガバナンスなどに関して発行企業が留意すべきポイントを述べています。
2009/02/03 雑誌「広報会議3月号」の記事「経営安定か雇用の維持か。投資家の評価は表裏一体」に当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎の取材コメントが掲載されました。
2月1日発売の広報・IR専門誌「広報会議3月号」の巻頭特集記事で、「雇用問題の発表とマーケットの関係におけるプラスマイナスの両面」について当社代表取締役社長兼CEO寺下史郎のコメントが掲載されました。
2009/01/30 「経理情報」に英文開示についてリーガルドキュメンテーショングループ マネージャー北村雄一郎が寄稿
1月30日発売の経理情報誌「旬刊経理情報No.1206」に米国における 外国発行体向けの開示義務の免除規定「12g3-2(b)」について、 リーガルドキュメンテーショングループマネージャー北村雄一郎が寄稿しました。
2009/01/28 「取締役選任に対する判断基準は厳格化」、海外機関投資家の日本企業の株主総会における反対行使についての当社調査レポートを掲載しました。
当社議決権行使賛否動向web検索ツール「Proxy Watch」のデータを使用し、2007年7月から2008年6月までに開催された日本企業の株主総会に対する、海外機関投資家の賛否行使について分析。「取締役選任」に対する反対行使が6割超に増加したことが判明しました。
・当該レポート「海外機関投資家の議決権行使結果分析（2007年7月〜2008年6月総会）」はこちらからご覧頂けます。
