| 掲載日時／掲載日 | 媒体 | タイトル |
|---|---|---|
| 2009年11月号 | 広報会議 | 使い方次第で好感度急上昇 企業のノベルティグッズ |
| 2009年7月12日 | 日経ヴェリタス | 「開かれた総会」株主が評価 進むIR改革、先進企業は株価底堅く |
| 2009年7月7日 | 日本経済新聞 | 個人からの質問厳しく、09年株主総会、経営参画意識高まる |
| 2009年6月21日 | 日経ヴェリタス | アデランス、株主の議決権行使結果を開示 取締役選びに変化の兆し |
| 2009年6月 | 商工クラブ | 「市場に学ぶ」謙虚な姿勢を貫き 株式公開企業に高度なソリューションを提供 |
| 2009年5月29日 | 朝日新聞 | アデランス株主総会 会社案否決 再建スティール主導 |
| 2009年5月29日 | 讀賣新聞 | 甘い経営陣 株主「ノー」 変化求め外資に賛同 |
| 2009年4月20日 | 日本経済新聞 | 傍聴席「株主判明調査 企業が関心」 |
| 2009年春号 | EUROMONEY日本語版 | 敵対的TOBや委任状争奪戦の戦略サポート |
| 2009年2月16日 | 金融財政 | 買収防衛策否決、今年こそ要注意 |
| 2009年3月号 | 広報会議 | マーケットの反応 経営安定か雇用の維持か投資家の評価は表裏一体 |
| 2009年1月30日 | 旬刊経理情報（NO.1206） | SEC「外国発行体向け免除規定」改正に伴う留意点 |
| 2008年12月23日 | 日本経済新聞 | 「取締役選任反対」6割超 防衛策増加、視線厳しく ＩＲジャパン調べ |
| 2008年11月号 | PRIR | 松下電器からパナソニックへ 社名変更の影響 |
| 2008年9月5日 | 日本経済新聞 | 買収防衛策の導入企業、機関投資家向け、「説明会せず」2割。 |
| 2008年7月28日 | 日本経済新聞 | 株主提案と議決――6月の総会、すべて否決(家計百科事典) |
| 2008年7月9日 | 日本経済新聞(夕刊) | 株大量保有報告3割減、上半期6000件、M&Aや増資減る。 |
| 2008年7月3日 | 日本経済新聞 | 議事録管理サービス、IRジャパン、企業向けに。 |
| 2008年6月23日 | 日経MJ(流通新聞) | 株主総会、買収防衛が焦点――業績向上、最大の防御(ふーど記) |
| 2008年6月18日 | 夕刊 フジ | 富士通 ソニー NEC 外資狙う ハイテク6社 |
| 2008年7月1日号 | 経済界 | 雲急!ザ・株主総会 社長"再任否決アデランスの乱はなぜ起きたのか |
| 2008年6月4日 | 讀賣新聞 | アデランスショック 役員選任案焦点に |
| 2008年5月30日 | 日経産業新聞 | 株主軽視?アデランスの油断――役員再任否決、再び波乱の総会(NewsEdge) |
| 2008年5月8日 | 日本経済新聞 | 買収防衛策の業種別導入率、「鉄鋼」、30%で首位、社数では「化学」が最多に。 |
| 2008年4月10日 | 日本経済新聞 | 大量保有報告書残された課題(上)誤りのすそ野広く、年3000件、全体の2割にも。 |
| 2008年3月24日 | 日本経済新聞 | 株主提案に新たな壁、対立型総会増加――「同業」の名簿閲覧を拒否(法務インサイド) |
| 2008年4月号 | PRIR | 無議決権株上場許可を検討 IR活動はどう変わるか |
| 2008年3月号 | PRIR | 決算発表と機関投資家対策ー決算発表のあり方も株価に大きな影響を与える |
| 2007年12月22日 | 日本経済新聞 | 海外機関投資家、株主提案に8割賛成、アイ・アールジャパン調べ。 |
| 2007年11月17日号 | 週刊東洋経済 | 株主との対話こそがサステナブルの条件 |
| 2007年10月6日 | 日本経済新聞 | 個人株主は地方で開拓――ソフトバンク、TDKなど、説明会や工場見学。 |
| 2007年10月10日号 | 旬刊 経理情報 | 海外機関投資家と向き合うための英文アニュアルレポートの作成ポイント |
| 2007年8月21日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、英文の財務開示支援、会計基準共通化にらむ。 |
| 2007年9月号 | Foresight | 企業が顔色を窺う議決権「助言会社」の威光 |
| 2007年9月号 | PRIR | 2007年株主総会ダイジェスト【1】株主総会が迎えた新時代 企業に求められる説明責任 |
| 2007年9月号 | PRIR | 2007年株主総会ダイジェスト【3】個人投資家が議決権行使に覚醒 |
| 2007年8月4日号 | 週刊ダイヤモンド | Part1銘柄選びの新基準�� 買収防衛策 |
| 2007/Autumn | アスキービジネス ITビジョン | 株主総会の新常識!個人の株主と企業の新たな関係とは? |
| 2007年9月号 | ダイヤモンド ZAI | アクティビストファンドが大活躍 「増加要求」「TOB」などモノ言う株主が起こすイベントを狙え |
| 2007年6月28日 | 讀賣新聞 | TBS VS 楽天 緊迫!株主争奪戦 攻防左右「陰の指南役」 |
| 2007年6月23日 | 朝日新聞 | 委任状争奪戦って何なの?--株主総会の議案巡る多数派工作 |
| 2007年6月22日 | 河北新報 | 「モノ言う株主」増加 議決権確保で経営陣と攻防 |
| 2007年6月21日 | 福島民報 | 増配、買収防衛策で攻防=「モノ言う株主」増加-ピーク迎える株主総会 |
| 2007年7月3日号 | 経済界 | 決戦!株主総会―増配、取締役選任、買収防衛策の撤回を求める株主提案が急増― |
| 2007年6月13日 | 日本経済新聞 | 株主とは 第6部割れる総会の時代(中)あなたの1票ください(株主とは) |
| 2007年6月9日 | 日本経済新聞 | 株主の権利行使(下)賛同者求め委任状争奪(Q&A) |
| 2007年7月号 | PRIR | 個人投資家と株主総会【3】 企業への理解を促進する「対話」がキーワード |
| 2007年5月22日 | Compliance Week | More Poison Pills For Japan Proxy Season |
| 2007年5月15日号 | エコノミスト | 英米より仕掛けやすい日本の総会 |
| 2007年6月号 | Voice | 特集 新・買収時代の衝撃 「IR」こそ最強の防衛策 |
| 2007年5月4日 | 日本経済新聞 | 今年、株主提案、過去最多へ、増配・役員選任・買収防衛…、外資ファンド主導。 |
| 2007年4月23日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、株主動向情報を拡充、議案賛否の決定過程など。 |
| 2007年4月18日 | 日本経済新聞 | 三角合併解禁前夜(中)制度面の障壁は低く――課税の繰り延べを容認。 |
| 2007年5月号 | PRIR | IPO企業のIRは上場3年前から準備が必要 |
| 2007年3月30日 | 日経産業新聞 | 買収防衛策、傾向と課題、事前警告型9割に――株主意思確認も拡大。 |
| 2007年5月号 | ビジネス法務 | 特集 6月総会対策の総仕上げ 機関投資家の動向 |
| 2007年3月19日 | 讀賣新聞 | 米ファンドの議決権行使状況 投資家向け広報 国内大手が開始 |
| 2007年3月16日 | 日本経済新聞 | 外国人の議決権行使動向、ネットで、IRジャパンが提供。 |
| 2007年4月号 | PRIR | 買収防衛策とその実務【1】 敵対的買収に備えた平時の取組み |
| 2007年2月20日 | 日経金融新聞 | 株大量保有報告、最高に――1月、商取法改正で増加。 |
| 2008年4月号 | ビジネス法務 | 2008円株主総会の展望 「儀式型」から「選挙型」への変貌 |
| 2007年2月13日 | 日本経済新聞 | IR支援コンサルタント――企業価値、株主の目線で(ザ仕事人) |
| 2007年2月 | 商工クラブ | 買収者出現!に対抗〜株式公開買付をにらんだ『危機対応計画』〜 |
| 2007年1月16日 | 日本経済新聞 | 保有株変動、報告最多に――昨年17%増1万9000件、M&Aを反映。 |
| 2007年1月10日 | 日本経済新聞 | 上場企業、株主特定急ぐ――敵対的買収に備え、調査の利用拡大。 |
| 2007年1月23日号 | 経済界 | 三角合併解禁で怒涛の"大M&A時代が到来する |
| 2007年冬号 | EUROMONEY日本語版 | M&A 大企業の再編・成長を加速 |
| 2006年8月29日 | 日経金融新聞 | 実質株主、調査依頼企業が増加――IRジャパン200件、日興IRは100件に。 |
| 2006年8月17日 | 日本経済新聞 | 株主を探せ5%ルールの壁(中)判明調査ビジネス広がる。 |
| 2006年9月号 | MARR | M&Aの増加で日本でもSR(株主向け広報)の重要性が認識されるようになった |
| 2006年7月22日 | 讀賣新聞 | 会社提案「拒否」急増-株主の監視強まる |
| 2006年6月30日 | 産経新聞 | 主総会集中日 各企業で"真剣勝負-「買収防衛策」せめぎあい |
| 2006年6月20日 | 産経新聞 | 買収防衛策導入案ー経営陣判断で発動 9割 |
| 2006年7月4日号 | 経済界 | 特集・緊迫する株主総会 モノを言う株主は村上ファンドだけじゃない、買収防衛策に否決続出か |
| 2006年6月10日 | 日本経済新聞 | 変わる株主変わる経営(下)議決権助言会社の台頭――企業、株主総会の主導権失う。 |
| 2006年6月10日号 | 週刊ダイヤモンド | 「大量保有報告書」を徹底分析、注目ファンドが目をつけた株 |
| 2006年7月号 | PRIR | マーケットによるコンプライアンス・リスク判断のポイント |
| 2006年5月9日号 | 経済界 | 「新日鉄・住金・神鋼」連合会の時代錯誤 |
| 2006年4月3日 | THE NIKKEI WEEKLY | IR firms breaking new ground |
| 2006年4月12日 | 日経産業新聞 | エーザイなど、「本当の株主」探せ、買収防衛へIR会社活用――意向調べ先手打つ。 |
| 2006年3月31日 | 日本経済新聞 | 買収防衛策、海外投資家の視線厳しく、米英、過半が絶対反対――IRジャパン調査。 |
| 2006年3月30日 | 日本経済新聞 | 鉄鋼世界的再編に「防御」――外国人投資家は批判的、株持ち合い復活を懸念。 |
| 2006年3月17日 | 日経金融新聞 | IR会社、黒子返上――「もの言う投資家」対策、企業が期待、買収防衛策に着手。 |
| 2006年2月21日 | 日経金融新聞 | アイ・アールジャパン執行役員寺下史郎氏――有事対応の組織構築を(IR直言) |
| 2006年2月8日 | 日本経済新聞(夕刊) | 株大量保有報告書26%増、昨年本社調査、1万6000件、M&A活発化 |
| 2005年12月9日 | 日本経済新聞 | IRジャパン、買収防衛管理ツール開発、データベースで実質株主を把握。 |
| 2005年9月27日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、独自に資格、IR専門家、企業に紹介。 |
| 2005年8月23日 | 讀賣新聞 | 名簿上は銀行名義 「本当の株主」 調べて安心 |
| 2005年8月17日 | 日本経済新聞 | アイ・アールジャパン、大量保有報告書の「速報メール」開始――携帯でも読める。 |
| 2005年9月号 | 月刊Forbes 日本版 | 時事 IRのプロを養成する「IR資格講座」がスタート |
| 2005年7月20日 | 日本経済新聞 | IRセミナー今夏盛ん――早大、IRジャパン、サイマルも開催、独自資格認定も。 |
| 2005年6月30日 | 日本経済新聞(第二部) | 決算公告特集――IR活動成熟期に、進むグローバル化、海外に拠点も。 |
| 2005年6月30日 | 日経金融新聞 | 敵対的企業買収と広告戦略 |
| 2005年5月3日 | 日本経済新聞 | IRの「資格講座」、専門会社が即戦力育成。 |
| 2005年5月1日 | 日本経済新聞 | IRジャパン、大量保有報告書の検索サービス開始、電子メールで速報も。 |
| 2005年3月15日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、財務諸表、英文作成を支援――監査法人受託禁止で。 |
| 2004年12月28日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、株主向け広報助言、議決権者訪問など。 |
| 2004年6月1日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、企業法制解説で小冊子、外国人株主らに配布。 |
| 2004年2月17日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、4月、NYに拠点開設――株主調査、精度高める。 |
| 2004年1月13日 | 日経金融新聞 | IRジャパン、機関投資家向けに、IR情報、メール発信。 |
| 2000年10月7日号 | 週刊東洋経済 | 時価会計 持ち合い破壊がもたらすビジネスマンの意識改革 |
| 2000年8月31日 | 日経金融新聞 | 第2部金融ニュービジネス(3)新しい総会と株主橋渡し(投資の世紀21) |
| 2000年4月26日 | 日経産業新聞 | 海外株主調査の最新事情、決議成立に危機感募る――ポスト持ち合い対策。 |
| 1998年5月23日号 | 週刊ダイヤモンド | 株主総会委任状収集を外部委託したソニーの世界標準的株主対策 |
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