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メディア掲載実績

掲載媒体一覧

テレビ・ラジオ等

出演・放送日時 タイトル
2011年7月7日 ラジオNIKKEI 「櫻井英明の投資知識研究所」
2011年6月20日 ラジオNIKKEI「菅下清廣のIRサプリ」
2011年5月31日 ラジオNIKKEI「夕焼けマーケッツ　投資って楽しいね」
2011年5月24日 インターネットラジオ「藤沢久美の社長Talk」
2011年3月18日 ストックボイス「新規上場企業トップインタビュー」

新聞・雑誌等

掲載日時／掲載日 媒体 タイトル
2012年2月1日 日本経済新聞（電子版） ＩＲジャパンがもみ合い　増配を好感も過熱感意識
2012年1月1日 月刊公論 日本最大のIR、SR専門コンサルティングファームとして高度なサービスを提供（企業NEWS）
2011年12月20日 財界 私の感動した本
2011年12月7日 日本経済新聞（電子版） IRジャパン、小口買いで反発「配当性向4割に上げ」
2011年12月7日 日本経済新聞 配当性向４割に上げ　14年3月期にも
2011年12月1日 月刊公論 トップインタビュー 上場による知名度向上でSRの普及を目指す
2011年11月16日 日本経済新聞（電子版） アイ・アールジャパン、株主対応業務が好調で増配
2011年11月13日 日経ヴェリタス ひとクロスロード　資本市場の黒子たち
2011年9月10日 書籍（こう書房発行） 就活の鉄則！有名企業より優良企業を選びなさい！
2011年9月6日 財界 すいだん横町 SRとは？
2011年9月2日 株式新聞 好実態のビジネスモデルに注目　IRジャパン
2011年8月20日 讀賣新聞 株主総会の反対票 3割超す企業増加
2011年8月18日 日本経済新聞（電子版） アイ・アールジャパン、株主対応業務伸び増益
2011年8月2日 株式にっぽん 千里眼エイメイの株式透視論
2011年7月21日 日本経済新聞 （法務インサイド）　総会 企業なお「紋切り型」
2011年7月20日 アイアールmagazine 新規上場企業5社の横顔
2011年7月19日 財界 経営写　3月18日、震災後初の新規上場を果たしました。
2011年7月19日 経済界 公正な資本市場の発展のためには企業と株主との対話が重要です
2011年6月30日 毎日新聞 震災影響質問集中　参加者最多相次ぐ
2011年6月25日 日本経済新聞 株主総会　個人の存在感高まる
2011年6月9日 日本経済新聞（電子版） 復活するファンド勢、投資先の共通点は
2011年6月7日 日本経済新聞 「物言うファンド」さらに後退
2010年12月1日 広報会議 個人投資家がIRサイトに求めること
2010年12月1日 ブレーン CREATIVE NAVI ：　CM　新聞　ポスター　ウェブ
2010年11月25日 商事法務 スクランブル：特別口座減少へ向けた対策の本気度
2010年11月7日 日経ヴェリタス ちょっと知っとQ：タンス株、権利の消滅も
2010年7月8日 讀賣新聞 「買収防衛策に2割の反対票」　3社に1社
2010年7月3日 日本経済新聞 株主総会「見える化」効果　企業に新たな緊張感−買収防衛策、平均2割の「反対票」
2010年6月30日 日本経済新聞 批判票オープンに 「議決権」開示
2010年6月30日 讀賣新聞 役員選任　目立った反対票
2010年6月26日 讀賣新聞 株主総会通知早まる
2010年6月22日 日本経済新聞 株主提案議案　21増えて96に
2010年6月21日 Financial Times Japan's new rules change face of AGMs
2010年6月21日 讀賣新聞 経営陣「採点」厳しく　株主総会で賛否票数開示
2010年6月15日 日本経済新聞 '10株主総会　広がる開示、企業変わるか
2010年6月13日 日経ヴェリタス 株主総会、一層ガラス張り　議決権行使結果の公表、経営陣に重圧
2010年6月6日 日経ヴェリタス 決議結果や役員報酬の開示で想定外の展開も「オープン株主総会で企業ピリピリ」
2010年4月15日 日本経済新聞（電子版） 「持ち合い解消」に秘策はあるか（日経スクランブル）
2010年3月14日 日経ヴェリタス 株価回復、穏やかな期末だが・・・株価に一抹の不安、IFRSやガバナンス改革で担当者は大わらわ
2010年3月7日 日本経済新聞 特集―広い情報開示成長資金誘う、「議決権行使結果」義務付けへ。
2009年11月号 広報会議 使い方次第で好感度急上昇　企業のノベルティグッズ
2009年7月12日 日経ヴェリタス 「開かれた総会」株主が評価　進むIR改革、先進企業は株価底堅く
2009年7月7日 日本経済新聞 個人からの質問厳しく、09年株主総会、経営参画意識高まる
2009年6月21日 日経ヴェリタス アデランス、株主の議決権行使結果を開示 取締役選びに変化の兆し
2009年6月 商工クラブ 「市場に学ぶ」謙虚な姿勢を貫き　株式公開企業に高度なソリューションを提供
2009年5月29日 朝日新聞 アデランス株主総会　会社案否決　再建スティール主導
2009年5月29日 讀賣新聞 甘い経営陣　株主「ノー」　変化求め外資に賛同
2009年4月20日 日本経済新聞 傍聴席「株主判明調査 企業が関心」
2009年春号 EUROMONEY日本語版 敵対的TOBや委任状争奪戦の戦略サポート
2009年2月16日 金融財政 買収防衛策否決、今年こそ要注意
2009年3月号 広報会議 マーケットの反応　経営安定か雇用の維持か投資家の評価は表裏一体
2009年1月30日 旬刊経理情報（NO.1206） SEC「外国発行体向け免除規定」改正に伴う留意点
2008年12月23日 日本経済新聞 「取締役選任反対」6割超　防衛策増加、視線厳しく　ＩＲジャパン調べ
2008年11月号 PRIR 松下電器からパナソニックへ 社名変更の影響
2008年9月5日 日本経済新聞 買収防衛策の導入企業、機関投資家向け、「説明会せず」2割。
2008年7月28日 日本経済新聞 株主提案と議決――6月の総会、すべて否決(家計百科事典)
2008年7月9日 日本経済新聞(夕刊) 株大量保有報告3割減、上半期6000件、M&Aや増資減る。
2008年7月3日 日本経済新聞 議事録管理サービス、IRジャパン、企業向けに。
2008年6月23日 日経MJ(流通新聞) 株主総会、買収防衛が焦点――業績向上、最大の防御(ふーど記)
2008年6月18日 夕刊 フジ 富士通 ソニー NEC 外資狙う ハイテク6社
2008年7月1日号 経済界 雲急!ザ・株主総会 社長"再任否決アデランスの乱はなぜ起きたのか
2008年6月4日 讀賣新聞 アデランスショック 役員選任案焦点に
2008年5月30日 日経産業新聞 株主軽視?アデランスの油断――役員再任否決、再び波乱の総会(NewsEdge)
2008年5月8日 日本経済新聞 買収防衛策の業種別導入率、「鉄鋼」、30%で首位、社数では「化学」が最多に。
2008年4月10日 日本経済新聞 大量保有報告書残された課題(上)誤りのすそ野広く、年3000件、全体の2割にも。
2008年3月24日 日本経済新聞 株主提案に新たな壁、対立型総会増加――「同業」の名簿閲覧を拒否(法務インサイド)
2008年4月号 PRIR 無議決権株上場許可を検討 IR活動はどう変わるか
2008年3月号 PRIR 決算発表と機関投資家対策ー決算発表のあり方も株価に大きな影響を与える
2007年12月22日 日本経済新聞 海外機関投資家、株主提案に8割賛成、アイ・アールジャパン調べ。
2007年11月17日号 週刊東洋経済 株主との対話こそがサステナブルの条件
2007年10月6日 日本経済新聞 個人株主は地方で開拓――ソフトバンク、TDKなど、説明会や工場見学。
2007年10月10日号 旬刊 経理情報 海外機関投資家と向き合うための英文アニュアルレポートの作成ポイント
2007年8月21日 日経金融新聞 IRジャパン、英文の財務開示支援、会計基準共通化にらむ。
2007年9月号 Foresight 企業が顔色を窺う議決権「助言会社」の威光
2007年9月号 PRIR 2007年株主総会ダイジェスト【1】株主総会が迎えた新時代 企業に求められる説明責任
2007年9月号 PRIR 2007年株主総会ダイジェスト【3】個人投資家が議決権行使に覚醒
2007年8月4日号 週刊ダイヤモンド Part1銘柄選びの新基準�� 買収防衛策
2007/Autumn アスキービジネス ITビジョン 株主総会の新常識!個人の株主と企業の新たな関係とは?
2007年9月号 ダイヤモンド ZAI アクティビストファンドが大活躍 「増加要求」「TOB」などモノ言う株主が起こすイベントを狙え
2007年6月28日 讀賣新聞 TBS VS 楽天 緊迫!株主争奪戦 攻防左右「陰の指南役」
2007年6月23日 朝日新聞 委任状争奪戦って何なの?--株主総会の議案巡る多数派工作
2007年6月22日 河北新報 「モノ言う株主」増加 議決権確保で経営陣と攻防
2007年6月21日 福島民報 増配、買収防衛策で攻防=「モノ言う株主」増加-ピーク迎える株主総会
2007年7月3日号 経済界 決戦!株主総会―増配、取締役選任、買収防衛策の撤回を求める株主提案が急増―
2007年6月13日 日本経済新聞 株主とは 第6部割れる総会の時代(中)あなたの1票ください(株主とは)
2007年6月9日 日本経済新聞 株主の権利行使(下)賛同者求め委任状争奪(Q&A)
2007年7月号 PRIR 個人投資家と株主総会【3】 企業への理解を促進する「対話」がキーワード
2007年5月22日 Compliance Week More Poison Pills For Japan Proxy Season
2007年5月15日号 エコノミスト 英米より仕掛けやすい日本の総会
2007年6月号 Voice 特集 新・買収時代の衝撃 「IR」こそ最強の防衛策
2007年5月4日 日本経済新聞 今年、株主提案、過去最多へ、増配・役員選任・買収防衛…、外資ファンド主導。
2007年4月23日 日経金融新聞 IRジャパン、株主動向情報を拡充、議案賛否の決定過程など。
2007年4月18日 日本経済新聞 三角合併解禁前夜(中)制度面の障壁は低く――課税の繰り延べを容認。
2007年5月号 PRIR IPO企業のIRは上場3年前から準備が必要
2007年3月30日 日経産業新聞 買収防衛策、傾向と課題、事前警告型9割に――株主意思確認も拡大。
2007年5月号 ビジネス法務 特集 6月総会対策の総仕上げ 機関投資家の動向
2007年3月19日 讀賣新聞 米ファンドの議決権行使状況 投資家向け広報 国内大手が開始
2007年3月16日 日本経済新聞 外国人の議決権行使動向、ネットで、IRジャパンが提供。
2007年4月号 PRIR 買収防衛策とその実務【1】 敵対的買収に備えた平時の取組み
2007年2月20日 日経金融新聞 株大量保有報告、最高に――1月、商取法改正で増加。
2008年4月号 ビジネス法務 2008円株主総会の展望 「儀式型」から「選挙型」への変貌
2007年2月13日 日本経済新聞 IR支援コンサルタント――企業価値、株主の目線で(ザ仕事人)
2007年2月 商工クラブ 買収者出現!に対抗〜株式公開買付をにらんだ『危機対応計画』〜
2007年1月16日 日本経済新聞 保有株変動、報告最多に――昨年17%増1万9000件、M&Aを反映。
2007年1月10日 日本経済新聞 上場企業、株主特定急ぐ――敵対的買収に備え、調査の利用拡大。
2007年1月23日号 経済界 三角合併解禁で怒涛の"大M&A時代が到来する
2007年冬号 EUROMONEY日本語版 M&A 大企業の再編・成長を加速
2006年8月29日 日経金融新聞 実質株主、調査依頼企業が増加――IRジャパン200件、日興IRは100件に。
2006年8月17日 日本経済新聞 株主を探せ5%ルールの壁(中)判明調査ビジネス広がる。
2006年9月号 MARR M&Aの増加で日本でもSR(株主向け広報)の重要性が認識されるようになった
2006年7月22日 讀賣新聞 会社提案「拒否」急増-株主の監視強まる
2006年6月30日 産経新聞 主総会集中日 各企業で"真剣勝負-「買収防衛策」せめぎあい
2006年6月20日 産経新聞 買収防衛策導入案ー経営陣判断で発動 9割
2006年7月4日号 経済界 特集・緊迫する株主総会 モノを言う株主は村上ファンドだけじゃない、買収防衛策に否決続出か
2006年6月10日 日本経済新聞 変わる株主変わる経営(下)議決権助言会社の台頭――企業、株主総会の主導権失う。
2006年6月10日号 週刊ダイヤモンド 「大量保有報告書」を徹底分析、注目ファンドが目をつけた株
2006年7月号 PRIR マーケットによるコンプライアンス・リスク判断のポイント
2006年5月9日号 経済界 「新日鉄・住金・神鋼」連合会の時代錯誤
2006年4月3日 THE NIKKEI WEEKLY IR firms breaking new ground
2006年4月12日 日経産業新聞 エーザイなど、「本当の株主」探せ、買収防衛へIR会社活用――意向調べ先手打つ。
2006年3月31日 日本経済新聞 買収防衛策、海外投資家の視線厳しく、米英、過半が絶対反対――IRジャパン調査。
2006年3月30日 日本経済新聞 鉄鋼世界的再編に「防御」――外国人投資家は批判的、株持ち合い復活を懸念。
2006年3月17日 日経金融新聞 IR会社、黒子返上――「もの言う投資家」対策、企業が期待、買収防衛策に着手。
2006年2月21日 日経金融新聞 アイ・アールジャパン執行役員寺下史郎氏――有事対応の組織構築を(IR直言)
2006年2月8日 日本経済新聞(夕刊) 株大量保有報告書26%増、昨年本社調査、1万6000件、M&A活発化
2005年12月9日 日本経済新聞 IRジャパン、買収防衛管理ツール開発、データベースで実質株主を把握。
2005年9月27日 日経金融新聞 IRジャパン、独自に資格、IR専門家、企業に紹介。
2005年8月23日 讀賣新聞 名簿上は銀行名義 「本当の株主」 調べて安心
2005年8月17日 日本経済新聞 アイ・アールジャパン、大量保有報告書の「速報メール」開始――携帯でも読める。
2005年9月号 月刊Forbes 日本版 時事 IRのプロを養成する「IR資格講座」がスタート
2005年7月20日 日本経済新聞 IRセミナー今夏盛ん――早大、IRジャパン、サイマルも開催、独自資格認定も。
2005年6月30日 日本経済新聞(第二部) 決算公告特集――IR活動成熟期に、進むグローバル化、海外に拠点も。
2005年6月30日 日経金融新聞 敵対的企業買収と広告戦略
2005年5月3日 日本経済新聞 IRの「資格講座」、専門会社が即戦力育成。
2005年5月1日 日本経済新聞 IRジャパン、大量保有報告書の検索サービス開始、電子メールで速報も。
2005年3月15日 日経金融新聞 IRジャパン、財務諸表、英文作成を支援――監査法人受託禁止で。
2004年12月28日 日経金融新聞 IRジャパン、株主向け広報助言、議決権者訪問など。
2004年6月1日 日経金融新聞 IRジャパン、企業法制解説で小冊子、外国人株主らに配布。
2004年2月17日 日経金融新聞 IRジャパン、4月、NYに拠点開設――株主調査、精度高める。
2004年1月13日 日経金融新聞 IRジャパン、機関投資家向けに、IR情報、メール発信。
2000年10月7日号 週刊東洋経済 時価会計 持ち合い破壊がもたらすビジネスマンの意識改革
2000年8月31日 日経金融新聞 第2部金融ニュービジネス(3)新しい総会と株主橋渡し(投資の世紀21)
2000年4月26日 日経産業新聞 海外株主調査の最新事情、決議成立に危機感募る――ポスト持ち合い対策。
1998年5月23日号 週刊ダイヤモンド 株主総会委任状収集を外部委託したソニーの世界標準的株主対策

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